● ‘東芝、北米テレビ自社開発を終息し台湾コンパルへブランド供与。海外テレビ抜本見直し ’ -

● ‘日産ＧＴ-Ｒ開発者(水野氏)の新たな挑戦、台湾から欧州車並みの車を ’ -

　台湾への技術移転は昔から順調に進んでいる。　韓国への技術移転は失われた10年15年の間に細ってしまった。

●　アジア開発銀行 ADB

●　アジアインフラ投資銀行 AIIB

　水素ステーションもインフラ。　将来 水素インフラがAIIBの投資対象になるのかどうか。　トヨタは水素ステーションの特許も公開している。

●　アメリカ : ビル・クリントン → 国際 ナノテクノロジー イニシアティブ (2000年)

　最近は、

●　ドイツ : インダストリー 4.0

　で、日本は、

●　日本 :　水素循環型社会、水素エコロジー

　ま、安倍晋三 → 国際 水素エコロジー イニシアティブ

●　日刊工業 2015/4/7

　東芝は６日、２０２０年度に水素関連事業で売上高１０００億円を目指す「水素事業戦略」を発表した。再生可能エネルギーを使って発電した電力で水素を製造して貯蔵し、その水素を必要な時に化学反応させて電力として使う水素サプライチェーンにかかわる製品を総合的に展開。水素ビジネスの開拓で先行する。

「アクションを次々に打ち出していく」−東芝、水素で１０００億円−水素戦略を発表:日刊工業新聞

　環境問題で技術的アドバンテージと主導権を取ればこの方面から中国を常にけん制できるようになる。　一石二鳥。

　インターネットの技術が日本で開発され、それをNHKや朝日の左派系メディア連合が牛耳ってしまっていたら 日本はもっとコントロールされ格差社会になって伝統文化を失っていた。

　外から入ってきたものだから自分たちの伝統文化に合う機能だけを取捨選択して取り入れられる。

　実際その通りになっていて、日本のインターネットは右派系の考えを持った人たちの言説であふれ朝日やNHKの左派系メディアを追い詰めている。

　何でも日本が開発すればいいというものでもない。　日本が開発したものでも意図的に海外に出し 様子を見てから日本に入れるというやり方をしてもいい。

　まま、こうゆう見方もあるということで。

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　1999年までナノテクノロジーという言葉は、専門家以外、一般にはほとんど知られていなかった。2000年に、突然、ナノテクノロジーに関する報道が増えたのは、米国の前大統領であるビル・クリントン大統領（当時）が、同年2月に「National Nanotechnology Initiative (NNI) 」を策定して発表したからである。

http://nkbp.jp/1C8nXps

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　集積回路をどうすればもっと集積できるか、というところから 「ナノテクノロジー」 が言われるようになった。　基本的には半導体や電子回路がメインであった。

　アメリカは半導体産業をメインにした幅広い周辺産業のベースのベース 最深部のところを牛耳ろうとしてNNIを策定した。

　日本は、ナノテクノロジーをもっと柔軟に捉え素材産業にも生かそうとしていった。

　しかしそれは物質の根本を探るようなチャレンジで、大型放射光装置、電子顕微鏡のさらなる高性能化など、対象となる素材を極限まで見る道具を開発するところから始めねばならなかった。

　資源立国でも農業立国でもない。　それだから 技術で壁にぶち当たると停滞する。　

●　韓国は日本の失われた10年15年のあおりを受けて貧乏になった。

　日本がナノテクノロジーの壁にぶち当たって技術の更新が滞(とどこう)り、韓国への技術移転のパイプが細くなった。　それで韓国の産業技術も更新されず停滞することとなった。

　実は、ナノテクノロジーの壁が今日の状況を招いた最大原因である。 (一応 仮説)

　韓国の財閥が集約していったのは技術リソースを一カ所に集めてシェアするためであった。　そうして技術を強くし 技術の壁を突破しようとした。

　ナノテクノロジーという言葉が出始めたころから失われた10年15年が始まった。　実はこの失われた10年15年というのはナノテクノロジーの壁を越えることができなくて もがいているうちに停滞期間となってしまった10年15年のことである。 (仮説)

　やっと最近、壁を乗り越えることができて成果が出てきた。

　ナノテクノロジーという言葉が出たころはSFのようなイメージだった。　しかし今では技術の裏付けのあるあたり前の言葉になっている。

・ 参照記事

http://techon.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20011031/60879/?ST=nedsmart

　サイバーエージェントはゲームをプレーしている様子を解説するインターネット動画の製作受託サービスを始める。「実況」と呼ぶゲーム解説動画の製作と配信で人気を博している「実況主」と呼ぶ利用者200人を組織。ゲーム企業から受託した新作ゲームの実況動画を製作し、動画投稿サイト「YouTube」などで配信する。人気分野として消費者に定着した実況動画を通じ、ゲーム企業のマーケティングを支援する。

　サービス名称は「PLAY CLIP（プレイクリップ）」。連結子会社で、ネット動画の製作やPR事業を手がける渋谷クリップクリエイトを通じて6日から提供を始める。

ITpro

　ゲームプレイ動画

　三菱電機はビル用マルチエアコンなどを生産する冷熱システム製作所（和歌山市）で、立体物などに映像を投射するプロジェクションマッピングや画像認識技術を組み合わせた新しい品質管理手法を導入した。４月から多品種小ロット品約４０機種を対象に、不良が発生しやすい要点作業で順次取り入れる。熟練度が浅い作業員が生産ラインに加わっても品質や生産性を維持するための支援ツールとする狙い。

　三菱電機が導入する新しい品質管理手法は、プロジェクターと画像認識用カメラを組み合わせた装置を使い、エアコン室外機に組み込む電子基板上のコネクター位置に矢印映像を投射し、正しい差し込み口を指示する。
　配線作業は音声で「動力線を左から赤、白、黒と入れてください」といった指示を流すほか、取り付け後の線の色をカメラで認識して正解画像と比べ、取り付け状態が正しいか判定する。
　冷熱システム製作所は業務用空調機器を台車の上で生産する「台車生産方式」を採用している。従来は台車近くのモニターで作業を指示する「台車ナビ」を取り入れていた。今回は台車ナビを進化させ、モニターを見なくても正しい作業ができる仕組みを作った。

日刊工業新聞

　ほー。　インダストリー4.0の入り口だな。

　インダストリー 4.0 といってもドイツ人の言うそれと日本人が考えるそれとはちょっと違うはず。

　電気通信大学情報理工学研究科総合情報学専攻の梶本裕之准教授と櫻木怜学部課程研究員らは、鎖骨からの骨伝導で振動を響かせ、コンサートを聴く際のように全身が音に包まれる感覚を体験できるデバイスを開発した。ヘッドホンを首にぶら下げる感覚で装着でき、持ち運びや着脱が容易。音響機器メーカーなどに提案し、２年程度での実用化を目指す。
　振動スピーカーを両肩の鎖骨の上に載せるだけで全身に振動が響く。ヘッドホンから聞こえる音楽と振動スピーカーのリズムがほぼ一致しているため、利用者は生演奏の音圧を全身で受けているような臨場感を味わえる。
　大型の音響設備が不要で、首から提げるだけで屋外でも体験できる。
　全身に振動を響かせるシステムでは、これまで臀部（でんぶ）の肉など震えやすい部分に振動を与えていた。新開発のデバイスは鎖骨からの骨伝導を利用して全身に振動を伝える。そのため骨伝導が聴覚で聞こえてしまう２００ヘルツ以上の周波数を取り除いている。音楽への効果を確認できたため、今後はゲームでたたかれる感覚などに関しても応用の可能性を検証する。

日刊工業新聞

http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM04H8F_V00C15A4FF8000/

　プーチンが動いた。

・ 昨日の記事で、「「イスラム国」、シリア首都南部キャンプの90％制圧」

http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM04H8C_U5A400C1FF8000/

　イスラム国がシリアに迫る。　そのときプーチンはイエメン空爆に口を出して時間かせぎしながら戦争の準備。

　アルカイダを育ててしまったのはアメリカ、しかしアルカイダの元になった組織を作らざるを得なくなったのはソ連のアフガン侵攻が原因。

　EUはEUで、チェルノブイリのこともあってロシアに不信感を抱いている。

　どの国も、諸悪の根源はロシア(前のソ連)だと思っている。

　馬淵大使の言説が一番面白かった。　その次、インドについての言説。

　馬淵大使の言説、↓ のところから

https://www.youtube.com/watch?v=e5KcPr87ED4#t=15m43s

　アサドがやられると、次はプーチン、そのときがハルマゲドン。　ナショナルエコノミー軍勢とユダヤグローバリズム軍勢の対決。

　(アサドと同時進行でサウジ)

　今年は異常な年。

https://www.youtube.com/watch?v=YltiTciS4eE

　3時間討論を見た。　んー、今年は異常な年であると。

　筑波大学は3日、 医学医療系正田純一教授らの研究グループが、「中高強度の身体活動量は、非アルコール性脂肪性肝疾患の肝病態を改善させる」ことを解析したと発表した。週に250分以上の中高強度の身体活動の実践は、肥満者の肝臓における脂肪蓄積、炎症、酸化ストレスを抑止する効果があり、その効果は、体重の減少とは独立に作用することなどがわかった。

財経新聞

　第46条　「リリースから3カ月を過ぎた楽曲は、国家版権局に使用料を支払い、原作者を明記すれば、原作者の許可を得なくてもカバーできる」

　またフィリピン直撃か。　前の台風災害のときは、自衛隊が軍艦3隻で救援に向かった。